学費が高額なイメージのあるアメリカの大学留学ですが、多くの奨学金が存在しており、アメリカの大学生の7割は、何かしらの学資ローンや奨学金を得ていると言われています。

留学生にも奨学金がおりやすいのもアメリカの特徴です。アメリカの学費は高額だから…とあきらめるのはまだ早いかもしれません。

この記事では多種多様な奨学金を皆様に知っていただき、今後の留学へ向けて役立てていただけたら幸いです。

記事の要約

  • Need-based奨学金: 家庭の経済状況に応じて支給。一部の最難関校(Need-blind校)以外は、希望額が合否に影響する場合がある 。
  • Merit-based奨学金: 成績や才能を評価。2025年以降、SAT/ACTの義務化再開に伴い、高スコア保持者が有利になる傾向 。
  • 日本の外部財団: 柳井正財団、孫正義育英財団、JASSOなど。大学出願よりも早い段階(高校2年〜)での準備が不可欠。
  • 2026年の戦略: 「合格してから探す」のではなく、奨学金受給可能性を含めた「資金リサーチ」を出願校選びの最優先事項にする。

連邦政府や州政府関連のGrantは、返済義務なし

連邦政府の国家予算から支給されるタイプと、州政府から支給されるタイプのものがあります。前者は学士号を取っていない学生や、財政的困窮状態の学部生などが対象です。後者は、州民であることが支給条件。支給条件はそれぞれかなり細かく分かれています。

※留学生はあまり対象にならない事が多いです。

※Grantとは、返済が必要のないタイプの奨学金です。

Scholarship日本人対象は、返済義務なし

学業成績、スポーツ、芸術、リーダシップなどの功績者に授与されるタイプの奨学金は「メリット型奨学金」と呼ばれます。大学によっては「日本人」であることが多様性に貢献しているという事で与えられる場合もあります。授業料が全額免除になるScholarshipも用意されています。

※私立の大学に入学する際にかかる費用は、学費、寮費、食費の合計額です。
Scholarshipは、主に学費に対する奨学金であり、基本は寮費や食費は対象となりません。

獲得のポイント→自分自身の強みや経験を「アピール」することが必要です。日本の入試制度と異なりアメリカの場合は、入学に様々な条件が付き、その条件は大学により異なります。留学生にとっては、英語能力の条件、奨学金の額の違いが入学条件に大きくかかわってきます。

日本国内の強力な給付型奨学金(外部財団)

2026年現在、日本人の学部進学を支援する奨学金は非常に充実しています。これらは返済不要であり、日本の優秀な若者が世界へ羽ばたくための大きな追い風となっています。

財団・団体名主な内容・特徴2026年度の傾向
柳井正財団年間最大 $95,000 を4年間支援。公立・私立問わず世界のトップ大学が対象。「予約型(高3の8月)」と「合格型(1月)」の2回チャンスがある。
孫正義育英財団「異能」を持つ若者を支援。具体的な支援額は個別に設定され、非常に手厚い。独自の選考基準があり、明確な実績やビジョンが問われる。
JASSO(学部学位取得型)授業料(上限あり)に加え、生活費(月額14万〜35万円)を支援。2026年度の採用数は約140名規模。前年10月頃の締切に注意。

Financial Aid日本人対象は、返済義務なし

各家庭の経済状況に応じて付与される「ニード型奨学金」もあります。基本は、学資困難者へ支給される奨学金です。連邦政府からのGrantに値するほど家庭の財政状況が苦しくはないものの、学費の全額を支払えるほどの財政状況ではない場合に、そのギャップを埋めるものとしての奨学金です。

日本と大きく異なるのは所得制限が無い事です。日本の考え方は、所得の高い低いという金額のみで、奨学金や給付金対象者を決定します。アメリカは、所得の高い低いではなく、その所得がどのような項目に支払われているのか?という点を重要視します。よって、所得が高いので、Financial Aidに申し込む事が出来ないという事はありません。

獲得のポイント→留学生としてこの奨学金に申し込む際に大切なのは、家庭の収支を明確に示す事にあります。

収入の合計と支出の合計を出す事はもちろんの事、食費、光熱費、衣服費、保険、税金、家族が何人いるのか、学費を支払う対象は何人いるのか、持ち家なのか賃貸なのか、持ち家の場合の購入時の価値と現在の価値など、ありとあらゆる事を聞かれますが、実際にかかった金額を正確に記載する事により、信憑性が得られ必要な額の奨学金を支給してもらう事が可能です。この場合も食費、寮費は対象にはなりません。あくまで学費が対象です。 

関連記事>>>奨学金でアメリカ留学を実現!現地の制度を徹底解説

ワーク・スタディ日本人対象は、学費の一部免除

連邦政府が援助しているプログラムです。学生が在学中にパートタイムで仕事をして報酬をもらいます。

大学生と大学院生のいずれにも適用されます。留学の場合は、F-1ビザルールの規定上、決められた時間を超えてのアルバイトは禁止されていますので、そのルールを理解する事が大切です。

Net Price Calculatorで計算しよう

Net price calculatorとは、家庭の年収に応じて、返済不要の奨学金がいくらもらえるのか計算するシステムです。この制度を導入している大学は多くあり、かの有名なハーバードもこのシステムを導入しています。

ハーバードのホームページ上で公開されている学費は、なんと年間800万円以上(1ドル=148円)!これは、1年間のみの学費です。アメリカは、レベルの高さに比例して学費が高くなります。天下のハーバード大学ともなると、学費も超高額になってくるわけです。

ここで、年間の所得が800万円程の家庭だと普通ならハーバードに入学する事をあきらめなくてはいけませんよね。しかしながら、ハーバードは実は、とても家計にやさしい大学なのです。

例)HARVARD COLLEGE(Griffin Financial Aid Office),Net Price Calculator
※Net Price Calculatorのページが出てきます。

①「Family Information(家族情報)」として、居住地、家族の人数、大学生の子どもの数を入力。

②「Income Information(収入情報)」として、保護者の年収を入力。

③ハーバード大学1年間の学費の内訳(奨学金・保護者の支払い額)が自動的に算出されYour Cost(1年間の学費〜授業料・寮費・朝夕食費・保険などすべて〜のうち、家庭で支払うべき金額)が提示されます。この額に驚く事でしょう。

‐こちらは、あくまでどれぐらい奨学金を獲得できるのかの目安になる計算システムですので、実際の奨学金を獲得するためには、申し込みが必要です。

返済義務のない奨学金獲得へ向け、条件を知ろう

さまざまな奨学金をご紹介してきましたが、ここで注意が必要なのは、どの奨学金が留学生に適用され、どのような条件が存在するかです。

基本的には成績優秀であることが非常に重要になってきます。GPA3.5以上を保持することでDean’s Listという優秀者リストに載ることができ、そうすることで給付型(=返済不要)のものを得るチャンスが上がります。コミカレから編入を目指す場合には、まずはコミカレでトップの成績を維持するよう努力しましょう。

また、日本国内では日本学生支援機構(JASSO)が提供する給付型奨学金が存在しています。ここでは年間250万円までの授業料実費額等が支給されます。ただし採用人数にも上限があるため、競争率の非常に高いものではありますが、チャンレンジに値するものです。

学資ローン

現地の学資ローンは留学生が対象になることはありませんが、制度の一つとしてご紹介します。

奨学金獲得は諸条件も多く、希望する人全員が得られるわけではありません。そのことから学資ローンを組む学生も多くいます。アメリカではFederal Loan(連邦政府のローン)の借入額は平均560万円、最高額は600万円以上と言われており、どれだけ高額であるかが分かります(2022年11月1日のレート換算)。

日本国内では銀行等が学資ローンを提供していますし、国の海外留学ローンも存在しています。例えば日本政策金融公庫(JFC)では海外留学用の「一般教育貸付」では最大450万円まで固定金利で借入することができ、JASSOの奨学金とも併用可能です。

ここでの注意点は、金利等をしっかりと確認し、長期的に見て返済可能であるかを良く検討することです。多種多様なパターンを想定し、実現可能な奨学金を選んでいきましょう。

成功のための3つのアドバイス

カウンセラーの視点から、今の受験生が直面している現実的な課題への対策をまとめました。

アドバイス①:リサーチは「高校2年生」から開始する

多くの外部財団奨学金は、大学への出願(高校3年の秋)よりも前に選考が始まります。高校3年生になってから動き出すのでは遅すぎます。高校2年生の冬には、奨学金のカレンダーを把握しておく必要があります。

アドバイス②:州立大学の「コストパフォーマンス」を再考する

パブリック・アイビー(州立名門校)は私立より学費が抑えられるイメージがありますが、留学生には「州外生料金」が適用され、私立並みに高額になる場合があります 。 一方で、成績優秀な留学生に対して「Tuition Waiver(授業料減免)」を適用し、州内居住者と同等の学費で通わせてくれる大学もあり、これらをリストに入れるのが2026年の賢い戦略です。

アドバイス③:キャンパス内アルバイト(Work-Study)の限界を知る

留学生(F-1ビザ)は学外での就労が厳しく制限されています。キャンパス内での「Work-Study」で得られる収入は、あくまで生活費の一部を補う程度(週20時間以内)であり、数千万円の学費をこれで賄うことは不可能です。資金計画は、あくまで「給付型奨学金」を主軸に立ててください。

まとめ:奨学金を理解し、活用しよう

アメリカの大学に存在する奨学金をご紹介しました。

Need-blind校を目指すための圧倒的な実績を作る。

Merit奨学金を狙うためのSAT/ACT高スコアを確保する。

国内の外部財団を併願し、リスクヘッジを行う。

学費の高さで諦めず、奨学金を正しく理解し留学を実現させたいですね。

奨学金のシステム、獲得条件やポイントは難しい内容が多いかもしれません。そんな時はぜひプロの意見やアドバイスを受けてみてください。

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記事監修・・・・大江 節子
記事監修・・・・大江 節子

20年以上に渡りアメリカ正規留学サポートを行ってきたベテランカウンセラー。過去2000人以上の学生をアメリカ大学へ送り出している。アメリカ大学の受験制度を熟知しており、返済不要の奨学金獲得にも強みを持つ。TOEFLiBT満点保持者。

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